危険体感教育 受講報告

㈲ハサマデンキでは、現場における労働災害の未然防止および安全意識の
更なる向上を目的として、㈱トーエネック教育センター 安全創造館内の
危険体感エリア施設において「危険体感教育」を受講いたしました。

本教育は、脚立墜落体感、階段歩行体感、墜落時の衝撃体験、胴ベルト吊り体験、
VRによる危険体感、さらに低圧・高圧感電体感など、実際の現場で起こり得る危険を
“体で感じる”内容で構成されており、日常業務では得難い非常に有意義な学びの機会となりました。

当社は、安全を単なる知識としてではなく、
「体感と気づきの積み重ねにより行動として定着させていくもの」
と捉えており、本教育は施工現場に直結する重要な取り組みとして位置付けています。

 



■主な体感内容と気づき   
         
1.CGを活用した動画KYT(危険予知訓練)

CGを活用した動画KYTでは、作業者視点に加え、現場管理者・職長・作業員
それぞれの立場から危険を予知し、共有・連携していく重要性を再認識しました。

特に、現場運営として担当者・職長・作業員が一体となり危険を予測・共有する
仕組みの重要性について意見があり、施工計画段階からの安全配慮の必要性を
改めて確認する機会となりました。

グループで役割に基づいて協議する様子

 



2.脚立墜落体感

フルハーネスを用いた墜落体感を通じて、
正しい装着・使用方法の重要性を実感しました。

実際に身体へ伝わる負荷を体感することで、墜落制止用器具の役割を
より現実的に理解することができました。

説明を真剣に聞く様子



3.衝撃体感

墜落時に発生する衝撃を数値として可視化することで、事故発生時の危険性を
具体的に理解することができました。

また、体感による負荷の数値化があれば、経験の浅い作業員にもより明確に
危険性を伝えられるとの意見がありました。



4.胴ベルト吊り体感

胴ベルトの正しい使用方法については体感を通じて理解することができましたが、
吊り位置や装着条件による身体への負荷の違いについては、
より比較できる内容であれば理解が一層深まるとの意見がありました。

胴ベルトで吊上げを体感する様子

 


 

5.VR体感

VRによる疑似体験では、視覚・聴覚を通じて危険をリアルに体感することができ、
「ヒヤット」を実感できる有効な教育手法であることを再認識しました。

VR装置による体感の様子

 


 

6.階段歩行体感

視覚から得られる情報だけでは十分ではなく、階段の踏み幅・踏み高さ・踏み角度
といった条件によって、動作の安定性や安全性が大きく変化することを体感しました。

日常動作の中に潜む危険性を改めて認識し、慣れた動作であっても常に安全確認を
意識する重要性を再確認する機会となりました。

 


 

7.低圧感電体感

熟練作業者が過去の実体験として語る「感電時の状況に近い体感」を通じて、
停電措置および事前確認の重要性について改めて認識する機会となりました。

特に、天井内などの狭所作業においては、視認性や姿勢制約が重なることでリスクが
高まり、感電災害の危険性をより現実的かつ切迫したものとして感じる内容でした。

模擬、感電体感をする様子

 


 

8.高圧感電体感

高圧放電の危険性を目の当たりにし、感電災害の重大性とエネルギーの大きさを
強く実感しました。

また、残留電荷の放電・検電確認等の基本手順についても、
今後より一層慎重かつ確実な実施が必要であるとの意識共有がなされました。

 


 

■全体を通して

今回の体感教育を通じて得た最大の学びは、
「危険は単なる知識ではなく、体感と気づきを通じて初めて行動として定着する」
という点です。

また、日々の業務においては経験や習慣によって作業が安定する一方で、
その中にある基本動作や確認行動を確実に維持し続けることが、
安全性を高める上で重要であることを再認識しました。

社員からは、
「今後の現場作業でも本日の気づきを確実に実践していきたい」
「施工計画段階から安全を織り込むことの重要性を感じた」
「職長・担当者・作業員が連携した安全管理が必要である」
 といった前向きな意見が多く挙がりました。

翌日のハサマデンキ会議室で話し合いをする様子

 



■今後の取り組み

当社では、本教育で得た「気づき」を日々の現場作業へ確実に反映させるとともに、
元請け様の施工計画および現場方針を基本として、その内容を正しく理解し、
現場条件に応じて適切に連携・実行できる体制づくりを進めてまいります。

その上で、施工の実務を担う立場として、現場で発生し得る危険については
職長・担当者間で共有し、必要に応じて改善提案・協議を行いながら、
より安全で実効性のある現場運営を目指してまいります。

今後も体感教育等で得た気づきを継続的に活かし、元請け様との協調のもと、
事故を未然に防ぐ現場づくりに取り組んでまいります。


2026年05月18日